名簿を検討する
収益一費用=利益ですから、この24,000円というのが当会計年度の利益になります。
これが上で説明した貸借対照表の左側の出っ張りに見合います。
そこで、損益計算書で出てきた利益を貸借対照表の純資産の部にはめ込むことによって貸借対照表の左右の合計がバランスするわけです。
貸借対照表に利益をはめ込むのに利益剰余金という勘定科目を使います。
ここで利益剰余金という用語が新しく現れました。
損益計算書で出てきた利益が利益剰余金に名称を変えて貸借対照表に取り込まれるわけです。
いいかえると、年々の利益が貸借対照表の利益剰余金という器に溜まっていきます。
損益計算書で出てきた利益が貸借対照表の利益剰余金の増分に一致することになります。
こうして次のような貸借対照表と損益計算書ができ上がります。
なお、規則により損益計算書では、仕訳の「売上」を「売上高」と表示します。
貸借対照表では利益剰余金という勘定科目名が使われるのは次の理由によるものです。
このケースでは取り上げていませんが、会社は利益が出ると税金を払った後、税引後の利益から株主に配当を払うのが普通です。
損益計算書で示されるのは税引後利益までです。
その税引後利益が貸借対照表の利益剰余金に取り込まれ、そこから配当を払った余り、つまり、剰余が溜まっていきます。
そこで、貸借対照表では利益剰余金という勘定科目を使うわけです。
また、利益というのはフローの概念で、年々の利益が溜まっていく利益剰余金というのはストックの概念です。
この違いを認識する上でも異なった勘定科目を使う意味があります。
なお、以下の説明では、税金や配当はないものとして話を進めます。
以上、損益計算書の利益は貸借対照表の利益剰余金の増分に一致するということを残高試算表を用いて説明しました。
あらためて式で書くと損益計算書の当期の利益=貸借対照表の利益剰余金の増分当期末利益剰余金残高=前期末利益剰余金残高+損益計算書の当期の利益となります。
これは、損益計算書と貸借対照表を結びつけるとても大切な式です。
念を入れて、次の図を用い一般的な説明をしておきます。
上の設例とは離れて、第1会計年度から収益と費用が発生する一般的なケースについての説明です。
Aは資産、Bは負債と、利益剰余金以外の純資産の合計とします。
第1会計年度末の残高試算表からスタートします。
資産合計で、負債と、利益剰余金以外の純資産の合計がBlです。
これに、収益1から費用1を引いて求められた利益を利益剰余金Rlとして取り込んで第1年度末の貸借対照表ができます。
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